翔平さんのデコピンにお株を取られたが、ザギトワの秋田犬「まさる」の写真が久々にアップされた。７歳の誕生日だそうで、ザギトワ22歳の愛犬家ぶりは健在。５月末にはアイスショー出演で来日するそうな。

元米国務副長官リチャード・アーミテージさん79歳が亡くなられた。知日親日の重鎮で生涯に渡って日米同盟強化に尽くされ、日本政財界や官僚、自衛隊に多くのファンをつくった。2001年小泉内閣時に外務大臣に就いた田中真紀子は就任直後に駆けつけたアーミテージさんから会談を申し込まれたが「何処の何方か分からない」と断ったことはあまりに有名な話だ。（まあ現石破政権の外相岩屋も同じレベル）長らく米共和党政権で要職を務めてこられたが、トランプには「物事を学ぼうという姿勢がない」として民主党ヒラリーやバイデンを支持した。安倍総理の国葬には車椅子で２度も来日されれて哀悼を尽くされた。細やかな気配りと大胆な日米同盟の「羅針盤」を示した不世出の政治家に、外交ベタの石破ががどんな礼を以て尽くすか注目している。合掌、合掌、合掌…

「坊っちゃん」150枚と「吾輩は猫である」60枚の自筆原稿が見つかった。２作は高浜虚子の「ホトトギス」に掲載したあと、大阪の俳人や実業家などを経てしばらくは行方不明になっていたが、2019年天理大図書館が買い取った古文書の中から見つかった由。推敲の状況が詳細に分かり、専門家は「漱石の力強い執筆の様子が分かる貴重な資料」としている。
ところで「坊っちゃん」に登場する清ばあやは笹飴のくだりから上越高田が故郷だとする説はよく知られているが、主人公坊っちゃんのモデルも柏崎生まれの関根学園創立者関根萬司氏だとする研究者もいる。今度の発見で坊っちゃん研究がいっそう進めば何よりだが、漱石先生ご説のとおり「とかくに人の世は住みにくい」

４月も半ばで気温10度。寒い寒いと思ったら上空5000mにマイナス30度の寒気団が入っていた。各地で落雷や雹の被害が続出している。午後からは風が10mを超えそうだ。それにしても２月から天候不順が続き何か天変地異でも起こりそうなイヤな雰囲気。
わが輩、本日78歳。何がめでたい？？？

大阪万博が始まったが、問題山積、冷たい雨の中、不満の嵐が吹いた。まあ日本のプレゼン（演出）能力は東京五輪以来、地の堕ちた上にさらに大阪維新の政治利用が発端だからコンセプトが希薄で何の魅力も創れない。会場内には男女の別なく仕切りもないトイレがあって、まるで中国を彷彿とさせる場所もあるようだ。この万博のメインテーマを探したら何と「いのち輝く未来社会のデザイン」と云うではないか。そうか、これが未来のトイレの姿なのか？？？

このところの寒暖差からなのかどうも体調も気分も悪い。全身が怠く、集中力も気力も湧かない。４月病、不定愁訴、自律神経失調症、その上に右脇腹が痛み出した。また石が悪さをしているのか。それにしても今年は２月から天気の不順が大きすぎる。

中国を除いた各国への相互関税上乗せ分が90日間停止になった。どうやら米国債の投げ売りの気配にトランプが不安を感じたからだと。なにせ各国が保有する米国債は総額3450兆円、これが投げ売りされたら米国は崩壊する。習近平は今度の相互関税を「米国vs世界」の構図に持ち込み、対米報復を狙っていた。これを察知したトランプは90日間停止で世界を繋ぎ止めようと図ったのだ。何にしてもトランプと習近平の心理戦争はガマン比べの様相だ。
このトランプ関税で一番被害を被ったのがAppleだ。この数日間で世界一の時価112兆円がぶっ飛んだ。しかも主力のiPhoneは40万円超に跳ね上がり米国民でも簡単に手が出せない代物になってしまった。ところがこれまたトランプはスマホやパソコンを関税対象外にした。米国民の生活にあまりに影響が大きく支持者を減らす恐れが出てきたからだが、トランプのご都合主義が揺らいできた。
因みに、手持ちのiPhoneの生産国を確認にするはモデル番号の末尾を見ればいい。日本製は J/A　中国製は CH/A　インド製はHN/A　米国製は LL/A。わがiPhone15は日本製だった。

体が硬くなって腰を屈めず足の爪切りがいつも大変だが、昨日は元に戻すとき悲鳴を上げるほどの痛さに見舞われた。ネット上には同様に難儀をする年寄りの苦労話が満載、ご丁寧に爪切り姿勢の指南「椅子に浅く座り、足下に30cmほどの台を置いて切れば腰への負担は減る」と。しかも米国製で1.5倍のルーペとLEDライトが付いたお値段11、000円の超高額爪切りまであった。そう云えば、ヘルパーさんが「介護で出来るのは爪切りまでです」と云っていたっけ。それ以上は医療行為で禁止されている由。ああついに爪切りが億劫になる歳になってしまった。

備蓄米を放出してもコメ価格が一向に下がらない。一部の悪徳卸売業者や生産者がコメを余分にストックしているからだが、コトの元凶は農林省とＪＡ農協にあるのはもとより、監督する立場の石破政権の後手後手が最も責任が重い。
国の「減反政策」世界のコメ生産は1960年に比べて3.5倍に増えているが、日本は3500億円もの補助金を出して生産量を半減させる、供給を減らして米価を上げる（つまり消費者負担増加）とんでもない愚策を続けてきた。国家の安全保障とは真逆、腹が減っては戦にならないのにだ。もう一つはこの国策がＪＡ（農協）をモンスターに仕立てたこと。零細農家は農業所得の４倍以上になる兼業収入に走ったり農地を売却して莫大な一時金を得てJAバンクに預けた。だからJAバンクの預金総額はいまや100兆円を超す怪物になった。減反政策は農協だけをひたすら太らせる愚策中の愚策なのだ。

2024年統計の平均寿命を見ると、１位＝日本84.5歳、２位＝シンガポール83.9歳、先進医療を誇るアメリカは何と73.7歳の世界50位で日本と10歳も違う。働き盛り “中年” の薬物死（麻薬）が蔓延、経済格差により健康管理がナオザリになっていることが一因だと云う。
そんな最中、トランプは８万人の職員と１兆ドル（150兆円）の予算を牛耳る厚生長官にケネディ（弁護士）を充てた。従妹のキャサリン元駐米大使でさえ「プレデター（怪物）」と評した人物だ。トランプ政権がいかに健康医療行政を軽視しているかの証だ。トランプ関税で国内産業の振興を唱えたところで、寿命が縮じむほど国民が不健康なら経済以前の話だ。トランプの精神と米国民は根底から病んでいる。